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会計ソフトfreee(フリー)のプランを比較!【2022年最新版】

2023 1/17
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確定申告
2023年1月17日

「freeeってどんなプランがあるの?」

「freeeって結局どのプランがおすすめなの?」

個人事業主にとって、日々の会計に便利なクラウド型会計ソフトfreee(フリー)。複数あるプランの中で最適なものはどれなのか、真面目な個人事業主ほど事前に悩んでしまうのではないでしょうか。

今回の記事では、freeeの3つの料金プランを比較し、その違いを詳しく解説します。

また、無料プランについて、有料版と比較しての違いも紹介します。

ぜひプラン選びの参考にしてみてください。

目次

freee(フリー)のプランは?

freeeの個人向けプランは「スターター」「スタンダード」「プレミアム」の3種類があります。

ここからはそれぞれのプランの違いを比較しながら解説していきます。

スタータースタンダードプレミアム
月額料金980円/月1,980円/月3,316円/月
確定申告書の作成・出力○○○
銀行口座やクレジットカードとの同期○○○
請求書の作成○○○
領収書の写真から仕訳データ自動取得月5枚まで○○
消費税申告×○○
チャットサポート△○優先対応○優先対応
メールサポート△○優先対応○優先対応
電話サポート××○
税務調査サポート補償××○
経費精算××○
乗り換えサポート××○
無料から使える会計ソフト「freee(フリー)」

freeeのプランは?|①スターター

スタータープランはその名の通り、「まずはfreeeを使ってみたい」と考える人に最適の基本的なプランです。銀行口座やクレジットカードからの取引データ取り込み、請求書の作成、確定申告(白色申告・青色申告)の対応と、必要充分な機能が揃っています。

ここでは、スタンダード以上のプランと比較して「スタータープランではできないこと」の主なものを紹介します。これらの機能がなくても不便ではないと感じたら、スタータープランで充分だといえるでしょう。

①消費税申告ができない

他のプランとの大きな違いとして、消費税申告機能がないことが挙げられます。しかし、

・前々年の課税売上高が1,000万円を超えていない
・開業後2年間

これらの個人事業主は免税事業者となり消費税を納める必要がないので、消費税申告機能がなくても問題ないでしょう。(ただし、特定期間で課税売上高が1,000万円を超える場合や、給与支払が1,000万円を超える場合には納税義務があります。)

②領収書・レシートの取り込みが月5枚まで

領収書やレシートをスマホで撮影し、自動取り込みを行ってくれる機能が月5枚までに制限されています。無制限であるスタンダード以上と比較すると心許ないかもしれません。

とはいえ、銀行口座やクレジットカードとの連携・自動取り込みは無制限に行えるため、この機能をほぼ使用しないというのであれば問題ありません。

領収書をほとんど使用しない業種の個人事業主にも気にならない点でしょう。

③本格的な経営レポートの作成ができない

スタンダード以上のプランでは、本格的な経営レポートの自動作成が可能です。この機能に期待する場合は、スタンダードプランの利用がおすすめです。

freeeのプランは?|②スタンダード

スタンダードプランは、スタータープランに加えてさらに多くの機能を使うことができます。

スタータープランと比較した大きな違いは下記の通りです。

①領収書の取り込み枚数が無制限

他のプランとの大きな違いとして、消費税申告機能がないことが挙げられます。しかし、

・前々年の課税売上高が1,000万円を超えていない
・開業後2年間

これらの個人事業主は免税事業者となり消費税を納める必要がないので、消費税申告機能がなくても問題ないでしょう。(ただし、特定期間で課税売上高が1,000万円を超える場合や、給与支払が1,000万円を超える場合には納税義務があります。)

②領収書・レシートの取り込みが無制限

スタンダードプランでは月5枚の制限がある領収書の取り込み機能が無制限になります。

この機能を使いたい人、領収書をたくさん使用する人はスタンダードプランを選択する決め手になるでしょう。

③経営に役立つレポートの自動作成

スタンダードプランでは、スタータープランで見られる現金預金レポート、損益レポートのほか、作成されるレポートが大幅に増えます。

収益、費用、売掛、買掛レポート、貸借対照表・損益計算書の月次推移レポート、資金繰りレポートなどさまざまなレポートが自動で作成されます。

会計ソフトを使って経営戦略を練りたい個人事業主におすすめです。

④チャット・メールサポートの優先対応

混雑時には優先してチャットがつながります。

また、メールでは 1営業日で回答を受け取ることができます。通常は3営業日以内の返信なので、比較すると早さが分かります。

サポートの混雑が予想される確定申告の時期などには重宝するサービスです。

freeeのプランは?|③プレミアム

freeeのプレミアムプランは、すでに複数の従業員や経理担当者がいる規模や、将来法人化を予定している個人事業主におすすめのプランです。

プレミアムプランでしか利用できない機能には、以下のようなものがあります。

①経費精算・申請機能

従業員が多くなったときに、経費の申請→承認→精算といった申請経路の設定が可能です。

②電話サポート

電話サポートはプレミアムプランのみで利用可能なサービスです。

③税務調査サポート補償

税務調査が入った場合、無料で税理士を紹介、最大50万円の税理士費用を補償してくれます。

④乗り換えサポート

他社会計ソフトからの移行の際に、データ移行や初期設定を代行してくれる機能です。

freeeには無料サービスがある!

ここまで各プランの特徴を解説してきましたが、freeeには30日間のお試しプランがあるため、まずは無料で試しながら検討するのがおすすめです。

有料プランへ移行しない場合は、30日経過後「無料プラン」へ自動的に移行されます。

無料プランに期限はありませんが、データの保持期間は1ヶ月のみとなります。有料の各プランとは違い、あくまで使用感を試すためのものと考えましょう。

また、無料プランでも確定申告書類の作成はできますが、出力や電子申告を行うことはできません。

freeeには無料サービスがある!|①基本機能

freeeの基本機能である帳簿づけは、無料プランでも体験できます。クレジットカードや銀行口座と連携できる自動仕訳や自動登録ルールの設定で、日々の記帳作業が格段に効率化できます。

ただし、無料プランでは、この取引記録が直近30日間しか保存されないので注意しましょう。また、確定申告のためにfreee導入を考えているという人も多いと思います。

無料プランでも、必要な項目を入力することで確定申告書の作成を行うことは可能です。ただし出力や申請はできないので、有料プランへの加入が必要です。

freeeには無料サービスがある!|②サポート

チャットサポート機能は、お試し期間でも開始から一週間利用することができます。一週間経過後は使用できないので、使用感を試すためにも積極的に利用してみましょう。メールサポートは、無料プランの場合、契約に関する問い合わせのみの対応となります。

freeeには無料サービスがある!|③消費税に関わる機能

スタンダード以上で利用できる機能です。消費税額の集計や申告書類の作成などを、ソフトが自動で行ってくれます。

freeeには無料サービスがある!|④税理士や従業員の招待

スタンダード以上で利用できる機能です。税理士や従業員を3人まで招待し(4人目以上は追加料金)複数名で利用することができます。

以下のような機能を使い、業務の効率化ができます。

・経費精算…従業員による経費申請→承認・精算ができる

・配賦計算…部門ごとの損益を把握できる

・仕訳承認…仕訳の帳簿への反映を承認制にできる

無料プランでは、freeeアドバイザー制度加入者以外の招待はできません。

freeeには無料サービスがある!|⑤レポートの作成機能

スタータープランでは現金預金レポート、損益レポートが自動作成されます。

スタンダードプランでは、さらに収益、費用、売掛、買掛のレポートのほか、貸借対照表や損益計算書の月次推移レポート、資金繰りレポートなども見ることができます。

スタンダードプラン以上のレポートは、スタータープランと比較してかなり充実度が高いです。

freeeには無料サービスがある!|⑥請求書の作成機能

freeeでは全ての料金プランで請求書の作成が可能です。

スタンダード以上では、定期的な請求書の作成を自動で行ってくれる「定期請求」、複数の取引の請求をまとめる「合算請求」も利用できます。

無料プランでは請求書の閲覧、編集は直近30日以内のものになるので注意しましょう。

各プランでおすすめな人はこちら!

freeeの各料金プランについて、比較しながら紹介してきました。最後に各プランの特徴と、おすすめの人をまとめます。

おすすめな人

①スターター
基本機能が使えればOKな人

②スタンダード
消費税の課税事業者、領収書の取り込み機能を使いたい人、レポートで経営分析をしたい人

③プレミアム
複数名で運営している人、法人化を検討している人、税務調査サポート補償を利用したい人

それぞれの機能を比較し、ぜひ検討してみてください!

無料から使える会計ソフト「freee(フリー)」
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Money Lab Tokyo 代表。武田FP事務所は3期目を迎える。慶應義塾大学理工学部卒の24歳。ファイナンシャル・プランニング技能士。学校では習わないお金の”ルール”を発信しています。

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